カテゴリー: ウェブ

メリットの多いオンライン配信ですが、配信する際に気をつけるべきポイントもあります。今回の営業ブログでは、配信時に気をつけたい9つの事柄をご紹介。トラブルを回避しながら、満足度の高い配信を行えるよう、ぜひチェックしてみてください。

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① 視聴者の時間を拘束しすぎない。

オンライン配信は、気軽に始められますが、だからこそ予定を決め、スケジュールに沿って進行することが大切です。ウェビナーであれ、商品説明であれ、商談であれ、相手の貴重な時間をもらっているという意識を忘れずに、30分から（長くても）1時間の間に「伝えるべきこと」をギュッと凝縮するようにしましょう。

② 一人ですべてを請け負わない。

オンライン配信を一人で行うと、突然のトラブルに対応できなくなるので注意が必要。できれば、メインプレゼンター、ファシリテーター（司会進行）、それに加え、画面に入らない3人目のメンバーを用意するのがベスト。そうすればいざというときのトラブルにも対応できます。

③ 誰も知らないような配信ツールは使わない。

代表的な配信ツールといえばZoomですが、それ以外にも様々なツール、サービスが続々登場しています。配信する内容によって使い分けるのも一手ですが、あくまでも視聴者が使い慣れているかどうかという点をお忘れなく。ツールへの理解がないと、参加者が少なくなってしまうだけでなく、問い合わせ対応にも多くの時間がとられてしまいます。

④ 資料なしのオンライン配信はリスクが大きい。

話だけで視聴者を飽きさせず、伝えたいことを伝えるのは至難の業。資料をつくることで頭が整理され、いざというときの手助けにもなるので、構成に沿った資料を用意することはとても大切です。その際、あまり要素を盛り込まず、1スライド1メッセージを基本としましょう。

⑤ 資料は色を多用せずフォントサイズを小さくしすぎない。

パソコンのみならず、モバイルで視聴する人のことを考えると、あまり細かい文字で資料を作ってしまうと読めない可能性があります。あくまでも資料はシンプルかつ端的に。オンラインといえど、せっかく対面するのですから、資料を読み上げて終わり、とならないよう注意しましょう。

⑥ ぶっつけ本番はおすすめしません。

ウェビナーや会社説明会では、本番と同じように、どのように進めるか、シミュレーションしながらのリハーサルは必須。登壇者だけではなく、できればターゲットに近い人に視聴してもらい、主催者が気付かない部分をチェックしてもらうと完璧。配信環境、音声のクリア度、資料のわかりやすさなどを確認しましょう。

⑦ まわりが騒がしい場所や音が響く場所での配信は避けて。

マイクを使わず、PCの内蔵マイクで配信を行うとしても、最近のPC内臓マイクは高品質なので、簡単に音を拾ってしまいます。細かい部分でいえば、向かいの道路の車の騒音や、近くの自動販売機の音、革靴で歩く音まで拾ってしまいます。なるべく静かで落ち着いた場所を配信場所に選びましょう。

⑧ インターネット環境のチェックと把握はしっかりと。

オンライン配信を行うには、当たり前ですが、インターネット環境の整備が必要。回線の速度、パソコンのスペックを確認しておくことはもちろんですが、有線と無線など、なるべく予備回線を準備して当日を迎えるようにしましょう。

⑨ 一方的な配信とならないようコミュニケーションを重視して。

オンライン配信の利点は、同じ場所に集わなくてもコミュニケーションが取れること。話すべきことや進行することに夢中になりすぎるがあまり、相手の存在を忘れすようなことにならぬように注意。視聴者への声かけ、リアクションをチェックしながら進行しましょう。

 

これ以外にも注意すべき点は多々あると思いますが、まずは何よりチャレンジしてみることが肝心です。回数を重ねることでノウハウが蓄積され、より良い配信を行うことができるようになりますので、何度も果敢にチャレンジしてみましょう。

オンライン配信のご相談は下記までお気軽にお問い合わせください。

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能登印刷株式会社

＜北陸営業部＞
〒924-0013 石川県白山市番匠町293番
TEL（076）274-0084　FAX（076）274-8770
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今年9月に政府が「デジタル庁」を設置する予定となっていますが、その影響もあってか、当社･能登印刷にも、古文書や歴史資料、ポジフィルム、設計図、重要書類など、アナログ資料のデジタル化のご相談･ご依頼が増えてきています。

デジタル化のメリットとしてパッと思い浮かぶのは、情報資源を整理･管理し、共有化することによって、その活用を促していくこと。デジタル化し、適切に管理された資料は、検索できる環境を整えることで、必要な資料を必要なときにすぐ取り出せるようになります。

最近はそうした資料を「アーカイブ化」し、自社の社員のみならず、一般に広く公開することで、サービス向上や商品開発、マーケティング、ブランディングに活用する企業が増えてきました。

今回のブログでは、その最先端をいく、国立の施設や世界的な企業の「デジタルアーカイブ」の7つの取り組み（活用事例）をご紹介したいと思います。

デジタル化は目的ではなく手段。皆さんの組織･企業に眠っている資料（資産）をデジタル化し、価値あるものとして活かしていく。そのヒントやきっかけになれば幸いです。

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① 国立公文書館デジタルアーカイブ

インターネットを通じて「いつでも、どこでも、だれでも、自由に、無料で」館所蔵の特定歴史公文書等の目録情報の検索、公文書や重要文化財等のデジタル画像等の閲覧、印刷、ダウンロードができるインターネットサービス。憲法や重要文化財など、極めて貴重な資料が揃っています。
https://www.digital.archives.go.jp/

② 国立国会図書館デジタルコレクション

国立国会図書館で収集･保存しているデジタル資料を検索･閲覧できるサービス。デジタル化資料は、発行当時の資料をそのままのカタチでデジタル化。図書、雑誌、古典籍、博士論文、官報、憲政資料、日本占領関係資料などを閲覧することが可能です。
https://dl.ndl.go.jp/

③ コカ･コーラ社

1940年に初代のアーキビスト（資料の収集、整理、管理、保存をする専門職）が就任して以来、アーカイブをビジネスに積極的に活用。現在は、資料のデジタル化を進め、ソーシャルメディアなど使って発信。近年では約2万5千点もの資料を復元･カタログ化、デジタル情報として整理され、社員が自由に閲覧できるようになっているようです。

④ NHK

ラジオ･テレビの創成期からの番組や台本、番組にかかわる記録、素材を、埼玉県川口市にある施設「NHKアーカイブス」で保管。デジタル技術を駆使することで、経年劣化した音声や映像を修復し、同ホームページにて、約1万7千本の映像を整理し、貴重な映像や証言をいつでも視聴できるようにしています。
https://www.nhk.or.jp/archives/

⑤ 資生堂

1990年に企業文化部を設置して会社の記録をアーカイブ。現在は、アーカイブ資料のデジタル化を一層進め、社内向けに「SHISEIDO-HISTORY」を公開。2,000点以上の画像をダウンロードすることができ、社員はその画像を、商品開発や社内資料、PR素材など、様々な用途に自由に使用できるそうです。

⑥ ヤマハ発動機株式会社

アーカイブ活動に積極的に取り組み、企業ミュージアムも所有。創業時より発行していた「ヤマハニュース」、国外の販売会社や代理店に向けて発刊していた英語版「Yamaha News」など、貴重な資料をデジタルライブラリーで公開しています。
https://global.yamaha-motor.com/jp/showroom/cp/library/

⑦ パナソニック株式会社

2018年、記念事業として、100年史の編纂、歴史資料のデジタル化とデジタルアーカイブの構築を行った同社。データベース化されたアーカイブは、社内イントラネットに公開され、社員であれば、社内また自宅のパソコンや携帯端末から参照でき、同社運営の歴史館の端末からは、誰でも一部のデータにアクセスできるようになっています。

 

いかがでしたでしょうか？

組織や企業に眠っている知的財産をデジタル化することで、外向きにも、内向きにも、あるいは相乗的にも、マーケティングやブランディングに活用することがイメージできたのではないでしょうか？

当社･能登印刷では、デジタル化した後のデータのソリューション活用についてもご相談いただけますので、ぜひお気軽にお問い合わせくださいませ。

お問い合わせ･ご注文はこちら！

能登印刷株式会社 北陸営業部
〒924-0013 石川県白山市番匠町293番地
TEL（076）274-0084　FAX（076）274-8770
eigyou@notoinsatu.co.jp

ウェブサイトの利点は「つくって終わり」ではなく変更や改善ができることです。ウェブサイトに訪れるユーザーの動きを把握し、ニーズを掴むことで、そのニーズに沿ったコンテンツを制作したり、資料請求や申し込みなど最終的な目標（コンバージョン）へと導いたり。そうすることでより大きな成果を得ることが可能となります。

今回はユーザーのニーズを掴むための「ウェブ分析」の方法についてご紹介いたします。

① アクセス解析

アクセス解析とは、ウェブサイトへのアクセス状況を記録･集計し、ユーザーの利用状況や傾向を分析することを指します。解析ツールには様々な無料ツールがありますが、オススメはやっぱり、Googleアナリティクス。行動データ（新規･リピート、来訪経路など）、属性データ（性別、年齢、地域など）、環境データ（デバイス、OSなど）を得ることで、サイトの改善策を練ることができます。

② ヒートマップ分析

ヒートマップとは、サーモグラフィのような色の濃淡で、クリックやスクロール、注目しているコンテンツなど、ユーザーの行動を可視化するツールのこと。この分析法を導入することによって、どこまでスクロールしてどこで離脱したのか、どこにカーソルを乗せたのかなど、アクセス解析ツールでは追うことができない、より細かなユーザーの動きを把握することができます。

③ A／Bテスト

ウェブマーケティングにおける手法の一つで、ウェブサイトにAとBの2つのパターンを用意して、クリック率やコンバージョン率など、どちらがより良い結果を出せるのかを検証すること。サイトに流す文言やLP（ランディングページ）のレイアウトなどでこのA／Bテストを繰り返すことにより、ウェブサイト自体が、より精度の高いものになっていきます。

④ 競合トラフィック分析

商材やターゲットが似通った競合が存在する場合、自社のウェブサイトのみならず、競合サイトに比べ、なにが優れて、なにが劣っているのかを把握することも肝心。ユーザー数、セッション数、ページビュー数、直帰率などを把握することで、自社ウェブサイトの弱い部分についての改善が図れます。

⑤ ユーザーテスト

ツールを用いるのではなく、ウェブサイトの見やすさやわかりやすさ、使いやすさを、実際にユーザーに試してもらい、問題点や改善点を発見すること。制作者側ではない第三者や一般ユーザーにチェックしてもらうことで、思いがけない課題点を発見することが可能です。

以上、5つの主な分析方法についてご紹介しましたが、ウェブマーケティングの世界は日進月歩、次々と新しい技術やツール、手法が登場しています。

ただ、大事なのは、そうした最新の知識やテクノロジーを用いて「お客様（貴社･貴店）が何を達成したいのか」ということ。当社･能登印刷では、そのことをしっかりと見据えた上で、ウェブ分析･コンサルティング、ネット広告のお手伝いをさせていただきたいと考えています。

ウェブ分析･コンサルティング、ネット広告などについて、ご相談ございましたら、お気軽にお問い合わせくださいませ。

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